フリーエンジニアのチャンス到来
旧ＲＣＡのテレビ部門はＧＥのテレビ部門といっしょに、フランスのＴ社の医療機器部門と交換され、ＲＣＡＲコードはドイツのＢ社に、Ｓ研究所はＳタンフォード研究所に売却された。
Ｗが欲しかったのは、ＲＣＡ傘下のテレビ局ＮＢＣだけだったのだ。
八六年、キダー・Ｂ証券を六億二百万ドルで買収。
資本注入か身売りかの岐路に立たされていたキダー・Ｂにホワイト・ナイト（白騎士＝救い手）として資本を注入する見返りに、全体の八割にあたる株式を取得した。
ちなみにキダー・Ｂは、九四年に債券トレーダーが帳簿操作で利益を上げる事件が生じて、三億五千万ドルの損失を出し、投資銀行業務をＢインウェバー社の総株式二三％と交換することになる。
二○○○年、経済誌「Ｆ」が恒例の「フォーチュン五○○」を選定していたとき、ＧＥはもはや電子機器製造業とは呼べないことを発見した。
なぜなら、ＧＥの売上のうち金融サービスが五一％を占め、エレクトロニクス機器はすべて合わせても四三％にすぎなかったからである。
金融部門は利益においてもすでに四割を占めていた。
このことを知ったＷは、さっそく「Ｆ」編集部に電子メールや電話で電子機器製造部門に据え置くように説得工作をかけた。
ＩＴブームのさなか、ＩＴ企業のイメージのほうが、株価を吊り上げるにはずっと有利だったからだ。
しかし、同編集部はＷに従う気はなかった。
いまやＧＥを家電メーカーとか製造業だと思っているアナリストや経営学教授は存在しない。
八八年、ＧＥＣの一部門として、小売業のＷを買収。
同じ年に、これも買収した化学企業Ｗ社をプラスチック部門に編入している。
これらはいずれも、失敗した買収例だった。
九○年、ハンガリー政府から照明機器メーカーであるＴ社を買収。
東欧風の酒落た装飾的な照明機器をつくる会社だったが、まだ社会主義政権が崩壊して間もないときだったので、社員たちは商談を進めるのに難航した。
ところが、Ｗは敗退したと思われるのがいやで、無理やり買収にこぎつけた。
九八年、ＧＥＣはＢのリース部門Ｐを八億ドルで買収する。
すでに、この時点でＧＥＣは、多くの買収を繰り返し、世界最大の金融会社になっていた。
（Ｒ「さよならＷ」Ｎ経ＢＰ社）さて、Ｗが自伝のなかで述べた「製造業の規律と金融業の創造性の融合」とは、実際にどのようなものだったのだろうか。
それまでの製造業部門を売っただけでは、金融産業や情報産業、さらには生産性の高い最先端企業を買収することはできない。
つぎつぎと買収を繰り返していくには、そのための膨大な資金が必要なのだ。
また、巨大なＧＥグループ全体が事業を遂行していくには、コストの安い資金が必要だった。
そこでＷは、買収を成功させるたびに急騰するＧＥの株式を、「あたかもキャッシュのように使う」ことで解決しようとした。
もちろん、高株価を維持するには、常に高い収益をあげて株主を納得させねばならない。
株主は発表されるＧＥのバランス・シート（貸借対照表）で、Ｗの経営のお陰で実現した素晴らしい数字を見て安心したいのだ。
そして、それは、Ｗが会長兼ＣＥＯであった時代には、ほぼ完壁に達成されたといってよい。
彼が就任した八一年に一万ドル相当のＧＥ株をもっていた人が、そのまま全株を売却せずに四半期ごとに配当金を再投資していれば、九九年末には六十四万ドル以上に膨れ上がっていた計算になる。
しかし、発表されるＧＥのバランス・シートを少しでも注意して見れば、奇妙なことに気づかざるをえなかっただろう。
ＧＥのバランス・シートには本体の利益だけでなく、ＧＥＣの利益も転載されている。
もちろん、ＧＥＣはＧＥの子会社なのだから、これは会計ルール上の違反ではない。
この奇妙な会計処理によって、ＧＥ本体の業績は見かけ上は飛躍的によくなる。
それだけではない。
注目すべきはＧＥＣの「資産」の膨大さだ。
七八年ころに約五十億ドルだった同社の資産は、二○○一年には四千二百五十四億八千四百万ドル、ざっと八十五倍に膨れ上がり、グループ全体つまりＧＥ連結の八六％を保有していた。
この資産の部分には、金融資産だけでなく、巨大設備や航空機までを含み、非金融部門に低金利でリースしてきた。
「負債」に至っては、グループ全体の九○％を引き受けていた。
つまり、ＧＥＣがグループの資産と負債を目いっぱい引き受けることで、ＧＥ本体の財務状況はスリムで収益性の高いものとなり、市場の評価を高めて株価を上昇させることができる。
急騰したＧＥの株式を担保にし、ＧＥの「優良」の格付けがついた無担保手形によって低利で資金を集め、それをまたグループ内の各部門に低利で融資すると同時に、新たな買収の資金源にもしてきたというわけなのだ。
これは、実はきわめて危うい「トランプの城」のような構造というしかない。
もし、何らかの拍子に株価が下落すれば、またＧＥＣが変調をきたせば、あっという間にＧＥ本体だけでなくグループ全体に大きな影響がおよぶことになるだろう。
Ｗは経営陣の野放図な交際費には目を膜っていたようだが、株価下落の兆候にはきわめて神経質だった。
会計不正疑惑一九八七年十月十九日の月曜日、ニューヨーク株式市場は前代未聞の株価下落を記録した。
いわゆるブラック・マンデーである。
このときＧＥの株価も急落したが、大暴落を報じるＮＢＣのニュースを見ていたＷは、Ａをはじめ出演者たちが悲観的見通しを煽っているとＮＢＣニュースのＧに直接電話をかけた。
「お前たちは、株式市場をめちゃくちゃにするつもりか！」。
それまでＷは、財務状況さえよければ、ＧＥ傘下のＮＢＣに番組の内容で文句をいったことはなかった。
Ｇは「議論に相応しい議題だとは思えませんが」とやんわり受け止めた。
この会話と関係があるかどうかは不明だが、Ｇは翌年解雇されている。
しかし翌年になっても、ＧＥの株価は低落を続けた。
Ｗは証券アナリストたちと精力的に会談の場を設け、自分でもＧＥ株を買っていると公言したが効果はなかった。
ついに八九年十一月、ＷはＧＥ株の買い戻しを発表。
五十ドル台だったＧＥ株は七十ドル台にまで急伸した。
九○年代、ＧＥ株はＩＴブームに便乗して上昇を続けたが、九○年代末には会計不正疑惑がささやかれるようになる。
金融誌「Ｂ」九九年十月十一日号でＥは、ＧＥが企業年金基金から利益を計上しているのは「利益伸び率を高く見せる方法」だと指摘し、ＧＥはこの方法で株価総額を一千七百九十億ドルも上昇させたと推計していた。
また、金融誌「Ｍ」二○○○年十一月号でＢはＧＥの複雑な会計の仕組みを「混乱していて法的テクニックすらある数字が、誇り高い業績を実現している」と皮肉り、Ｗに好意的だった経済誌「Ｆ」ですらも、同年三月十九日号で「不思議の国の会計」と揶揄したほどだった。
Ｅの会計不正事件が発覚したときノーベル経済学賞受賞者のＳは述べたものだ。
「泥を食べない限り無害」どのような意味にせよ、Ｗがアメリカの経営に一時代を画したことは間違いない。
しかし、その華麗なキャリアを振り返るたびに驚かされるのは、極端な「性急さ」と限りなき「強欲さ」だろう。
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